桜の開花予想がニュースで取り上げられる時節になってきました。気象サービス会社によって 差はあるものの、東京の開花日は3/19~3/20、満開日は3/25~3/30と予想されています (3月11日現在)。
筆者は昭和40年代に幼少期を過ごした世代です。満開の桜は、入学式の写真の定番でした。近年、桜の時期が早くなり、入学式には散ってしまうこともあるようです。桜の時期はどの程度早くなっているのか、気象庁のデータを使って調べてみました。....
欧州委員会は2050年までにEUを気候中立にするという合意された目標を達成するための可能な道筋に関する詳細な影響評価を発表した。この影響評価に基づいて、欧州委員会は2040年までに1990年レベルと比較して温室効果ガスの純排出量を90%削減することを勧告している。 ...
欧州委員会は、産業炭素管理コミュニケーション(Industrial Carbon Management Communication)を採択し、これらの技術が2040年までに排出量を90%削減し、2050年までに気候中立性を達成するのにどのように貢献できるかについてその詳細を提供している。 ...
]]>会議形態: Cisco Webex Webinars 会議システム
報告テーマ | 報告者 | 講演資料(PDF) |
1)「エネルギー危機を通じて認識された電力自由化と燃料安定調達の課題」 | 松尾 豪 氏 (合同会社エネルギー経済社会研究所 代表取締役) |
3.00MB |
2)「ウクライナ危機とパレスチナ危機が共鳴するシェール・ガス革命、シェール・オイル革命の今後」 | 岩間 剛一 氏 (和光大学 経済経営学部 教授) |
42.09MB |
<テーマ1)>概要
ロシア軍によるウクライナ侵攻に端を発した全世界的なエネルギー価格高騰は、パイプラインガス・LNG・一般炭・ガス市場・電力市場で様々な事象が生じ、価格に影響した。エネルギー事業者や政策当局者は、従前では別々に見ていた燃料市場と電力・ガス市場を俯瞰する必要性を再認識させられた。欧州連合は第三次EU電力自由化指令以降、大手事業者に電力・ガスの全量市場玉出し(所謂「強制プール」化)を求めてきた。また、米国産LNGの登場によるLNG市場の流動性向上は、スポット市場価格低下に直結した。大手事業者は確保しているLNG長期契約のインデックスを原油価格リンクからTTFリンクに変更し、結果として今次エネルギー危機において欧州のエネルギー料金が大幅に上昇する主要因となった。本講演では、欧州でエネルギー危機が社会に与えたインパクトとエネルギー安定調達の課題、日本へのインプリケーションを解説する。
<テーマ2)>概要
2年を経過するウクライナ危機に加えて、パレスチナのイスラム組織ハマスによる奇襲攻撃に対するイスラエルによる報復戦が長期化し、世界の産油地帯中東において地政学リスクが強まっている。それにもかかわらず、原油価格が1バレル100ドルと高騰せず、天然ガス価格も低位安定している理由の一つは、米国のシェール・オイル、シェールガスの生産量の増加にある。米国の原油生産量は、日量1,300万バレルを超え、史上最高を更新している。シェール・オイル、シェール・ガスの活況とともに、エクソンモービル、シェブロンをはじめとした石油メジャー(国際石油資本)は、相次いで大型M&A(合併・買収)を行っている。世界的な脱炭素の流れのなか、国際エネルギー情勢の緊張化は、化石燃料の重要性を際立たせ、逆にシェール・ガス、シェール・オイルの価値を引き上げている。こうした最新の動きを、分かりやすく解説する。。
※講演内容に対しての事前質問を受け付けます。1お名前(ふりがな)2.メールアドレス、3.ご所属、4.講演題目(講演者名)、5.質問内容を記載し、geturei@iae.or.jp までご送信下さい。
会議形態: Cisco Webex Webinars 会議システム
報告テーマ | 報告者 | 講演資料(zip形式) |
「事故耐性燃料(ATF)被覆管の研究開発について」 | 根本 義之 氏 (国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 原子力基礎工学研究センター 照射材料工学研究グループ) |
3.58MB 2024.02.29内容更新 |
<テーマ>概要
JAEAの関わっている国内ATF開発研究の全体概要及び、JAEAにおける関連の基礎研究について、また、OECD/NEAのQuench-ATFプロジェクトの概要について紹介する。
※講演内容に対しての事前質問を受け付けます。1お名前(ふりがな)2.メールアドレス、3.ご所属、4.講演題目(講演者名)、5.質問内容を記載し、geturei@iae.or.jp までご送信下さい。
水素エネルギーキャリアで、グリーンアンモニアを石炭火力に混焼して、CO2排出量を大幅削減する世界初の実証が近く始まる。アンモニアは石炭火力から代替して専焼での実用化や、天然ガスコンバインドサイクルでの直接専焼、水素クラッキング専焼で実用化が見込まれ、小型発電でも専焼で実用化する。世界でグリーンアンモニアの製造プロジェクトが建設に向けて動き出しており、今後、液化水素,MCH(メチルシクロヘキサン)と並び、低コストで供給するサプライチェーンがグローバルに具体化、水素社会での有力な水素キャリアに育ってくることが見込まれる。アンモニア混焼を石炭火力向けに事業開始するIHIと、世界初のアンモニア専焼を実証した産業技術総合研究所・福島再生可能エネルギー研究所の担当トップに、アンモニア燃焼技術開発の今後の展開を聞いた。
COP28(国連気候変動枠組み条約第28回締約国会議)が2023年11月30日から 12月13日にかけて、ドバイで開催された。COP28で焦点となったのが、パリ協定で掲げられた 長期目標の達成に向けた世界の進捗状況を評価する「グローバルストックテイク(GST)」であった。
2015年のパリ協定が画期的と言われているのは、途上国を含むすべての参加国に排出削減努力を求めたことにある。....
最近、民放のドラマ「不適切にもほどがある!」を楽しみに観ています。1986年と2024年を行き来しつつ、当時と現代のギャップに右往左往するストーリーで、作品のテーマであるコンプラに対する新旧意識の差がとても興味深いです。また、ここ40年の科学技術の進展と、それにより社会が大きく変化したことを、改めて認識しました。
思えば、再生可能エネルギーは2012年のFIT開始から大きく普及が進みましたし、DAC (Direct Air Capture) やCCS (Carbon Dioxide Capture and Storage)も、ひと昔前からは考えられないほど認知度や期待度が高まっているのを感じます。....
欧州委員会は、2030年からEU市場に参入する新型大型車(HDV)のCO2排出基準を強化する暫定政治協定に関する欧州議会と欧州理事会の合意に歓迎の意を示した。同規則は、2030年、2035年および2040年に向けたそれぞれの新たな野心的なCO2排出削減目標を設定する予定である。 ...
欧州委員会は、現在EUの温室効果ガス (GHG) 総排出量の3%以上を占めるフッ素化ガス(F-ガス)とオゾン層破壊物質(ODS)の使用に関する強化された規則が採択されたことに歓迎の意を示した。立法プロセスの完了により、EUグリーンディールのもう一つの部分が完成した。 ...
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【表紙・目次】 ※PDF中の各記事をクリックすると当該記事ファイルにジャンプします |
PDF:394KB |
【寄稿】わが国における浮体式原子力発電の検討について 後藤 章(東京電力ホールディングス株式会社 経営技術戦略研究所 副所長) |
PDF:2.62MB |
【寄稿】浮体式原子力発電の実用化に向けた取り組み 宇井 淳((一財)電力中央研究所 副研究参事) |
PDF:3.24MB |
【寄稿】中部圏における産業横断水素大規模社会実装の実現に向けて ~中部圏水素利用協議会の取り組み~ 水谷 英司(中部圏水素利用協議会 事務局長/ トヨタ自動車(株)水素ファクトリー水素事業推進室 プロフェッショナルパートナー) |
PDF:5.44MB |
【調査研究報告】バイオ燃料のCO2削減効果指標−炭素強度(CI)−に関する調査− 大道 隆成(プロジェクト試験研究部 主任研究員) 濱田 利幸(プロジェクト試験研究部 参事) 森山 亮(プロジェクト試験研究部 部長) |
PDF:4.08MB |
第36回 エネルギー総合工学シンポジウム ~ カーボンニュートラル2050 ビジョン ~ 令和5年11月1日(水)13:30 ~ 16:00 航空会館およびWeb 開催 |
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【開催報告】第36回エネルギー総合工学シンポジウム (一財)エネルギー総合工学研究所シンポジウム事務局 |
PDF:676KB |
【要約】IAEエネルギー中長期ビジョン(要約)2023年12月 ~発電性能向上に向けた液体水素の冷熱利用法の検討~ (一財)エネルギー総合工学研究所 |
PDF:1.08MB |
【座談会】「エネルギー中長期ビジョン」(令和5年度改訂版) の検討を振り返る ~執筆者座談会~ 井上 智弘(プロジェクト試験研究部 地球環境グループ 主管研究員) 川村 太郎(プロジェクト試験研究部 新エネルギーグループ 副部長) 都築 宣嘉(原子力技術センター 原子力チーム 副部長) 酒井 奨(プロジェクト試験研究部 炭素循環エネルギー グループ 部長) 水野 有智(プロジェクト試験研究部 水素グループ 主任研究員) 松浦 隆祥(プロジェクト試験研究部 電力システム グループ 主任研究員) 司会:森山 亮(プロジェクト試験研究部新エネルギーグループ 部長) |
PDF:2.09MB |
【研究所のうごき】 | PDF:536KB |
【編集後記・奥付】 | PDF:532KB |
【全体ダウンロード】 | PDF:15.68MB |
50年のカーボンゼロに向け、世界のCO2排出量の40%程度を占める電力分野で、国は30年に再エネ比率を36ー38%実現に向け、風力発電、太陽光発電を核にしたそれぞれの再エネ拡充策を進める。再エネの高効率利活用と、サーキュラエコノミー(循環経済)の推進が、持続可能な社会の実現に大きく寄与していく。変動エネルギーである風力は洋上風力での単機出力の大規模化、太陽光では電気変換効率アップに向けた複数層でのタンデム型や、曲線でも使えるペロブスカイト型で、日本が世界をリードする技術で再エネを導入していく姿が求められる。再エネ、サーキュラエコノミーで日本が展開していく技術、システムを、NEDOの技術戦略研究担当トップに聞いた。そして安定電源である再エネのバイオマス発電、小水力発電の動向も関係トップに聞いた。
2023年は、平均気温がこれまでの記録を上回る記録的な年となった。異常気象は再びヨーロッパのさまざまな地域と世界の多くの地域に壊滅的な被害をもたらした。 気候変動対策を講じる緊急性はかつてないほど高まっており、欧州委員会では2023年にその取り組みが実施されてきた。この12か月のハイライトをいくつか紹介する。 ...